医療費自己負担が10割だったら
投稿日時：2018-04-10 15:50
我々日本人は日本の医療制度に不満を持っていますが、諸外国に比べて日本の医療制度は発達しています。国によっては救急車はあるけどお金が掛かったり、病院にかかるお金も凄い高いので、一生病院で受診しない人も多くいます。
医療制度が整っていない国からすると日本の医療制度はとても発達しています。基本的には日本国民は全て国民皆保険制度に加入しています。これにより医療費の自己負担は3割（又は2割）なので、医療費がだいぶ抑えられています。
もちろんそれでも、医療費が高額な人たちはいるんですが、考えてみてください。国民皆保険制度に加入していなかったら、その高額だと思っている費用の3倍以上のお金が掛かってしまうんですよ！
日本よりも素晴らしい医療制度がある国がありますが、日本もそのうちその医療制度に追いつくことを期待します。
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産婦人科・小児科の危機的状況
投稿日時：2017-06-27 15:43:23
医師不足が深刻化している日本ですが、特に産婦人科と小児科においては『崩壊』と言ってもいい状況にあるそうです。医師が不足しているのもありますが、分娩の取り扱いや、小児病棟を閉鎖する病院も相次いでいるというのが現状のようです。
産婦人科においては、分娩の際の医療リスクに対して不当なまでにバッシングを受ける事件があり、マスコミによって「妊婦のたらい回し」などとセンセーショナルに書きたてられるなどといった実例もありました。本来受け入れ困難な症状の患者を受け入れても、万が一母体や子供に何かあった場合に医療訴訟を受けるリスクがあるのは問題ですね。また、近年では経済的事情などにより妊娠健診を行わない患者が増えており、そういった患者が分娩のリスクを跳ね上げています。妊娠健診による経過の判断がわからない妊婦を分娩させるのは、非常にリスクが大きいのです。これについては患者側も当事者意識をもつ必要があります。
小児科もただでさえ人手不足のところに、軽度の症状にもかかわらず夜間の救急外来に来る「コンビニ受診」や、思い通りの医療行為を受けられなかった場合に過剰なクレームを行うモンスターペイシェントの増加により、多くの現場が悲鳴を上げているというのが現状のようです。
今後、少子高齢化が進む中、産婦人科と小児科がこういった状況なのでは、日本の将来にもよくありません。産婦人科・小児科の医療の見直しと、患者の意識改革が必要な時期に来ているのだと思います。
医療大国「日本」
投稿日時：2014-10-29 12:54:08
世界的に見て、「日本」が医療大国であることは疑いようがありません。医療の技術は世界でもトップクラスですし、健康保険制度という優れた制度があるおかげで、医療費だってかなり安い。その為か、日本人の健康寿命は世界でも一位になっています。
このことを日本人はよく知り、もっと誇ってもいいでしょう。
しかし、そんな輝かしい実績の一方で、いま抱えている医療問題をうまく解決できていないのも事実です。少子高齢化によって膨れ上がる医療費。つい最近では厚生労働省は、2013年度の医療費が39億円を超えたことを発表しました。日本人の寿命が伸びる一方で、健康的に過ごすことのできていないご老人が増えているのです。
また、医療者側の立場でも問題があります。医師をはじめとした医療従事者が不足していて、医療従事者自体のQOLが阻害されているのです。このような問題は、もう何年にも渡って解決されていません。
医療大国ともあろう「日本」が、こうした医療の問題に解決の姿勢を見いだせないのは、とても恥ずかしいことです。国任せにするのではなく、国民の一人ひとりがしっかりと考えることが解決への糸口になるのではないでしょうか。
医師不足
投稿日時：2014-03-28 15:10:24
日本では、長い間医師不足が続いています。医師が不足している分、当然現役の医師への負担は増すので、結果的にその激務に耐えられずに辞めてしまうといった事態に至り、連鎖的に医師の数が減少していきます。特に地方の病院で医師不足ともなると、あまりの激務のために医師の睡眠時間が極端に短かったり、食事を摂っている時間すらなくなったりと、自身の健康が疎かになっている場合もあるようです。まさに医者の不養生です。
医師不足にはさまざまな原因が考えられます。例えば、医療は日々進歩していますから、同じ患者数でも治療の手段が増え、医師の仕事量も増えてしまいます。また、医師が増えると医療費が上がってしまうという理由から、厚生省や医師会が医学部の入学定員を抑制したという背景もあります。
しかし、医師不足への対策を始めたとしても、一人前の医師一人を生み出すのには何年もの時間を要するために、数年やそこらで医師不足を解決するのは難しいのが現状となっています。
ジェネリック医薬品について
投稿日時：2014-03-05 15:16
日本の製薬業界は、研究開発に莫大なお金をかけています。一つの製品を開発するのに、数億円かかるわりに、全てが市場に出回るようになるわけではないので、研究開発費がかさみます。
ジェネリック医薬品は、最近テレビCMでもおなじみですが、かなり前に開発された薬が特許切れになったものを安く製造販売したものです。ゾロとも呼ばれ、診療所などで安く、処方されたりしています。
日本で医療費が嵩むのは、薬の代金が高いからです。ジェネリック医薬品を使うことによって、医療費用を抑えることができるのです。効果としては、従来の薬と同じなので、安心です。
これからの時代、医療費を少なく済ませるためにも、ジェネリック医薬品の使用は欠かせないものであり、ますます需要が増えていくことが予想されます。
また、さまざまなジャンルのジェネリックを多くの企業が製造するようになっています。あなたが病院で出された薬を見てください。ジェネリックかもしれません。
医療費について
投稿日時：2014-02-26 18:16
今の日本社会の大きな問題として医療費の問題があげられるのではないでしょうか。医療費の増大というのは年々問題になってきています。
消費税の増税などによってそうした医療費の増加に対して対策を取ろうとしていますが、それでも足りるかどうかわからないというような試算が出ているのが現状なのです。
こうした日本医療の大変さはどうしてなっているのかというとやはり、高齢化社会によるものでしょう。高齢化社会は購買力や、生産力の低下というような問題を引き起こすわけなのですが、それ以外にもこのような日本医療に対して大きな問題点を投げかけるというような状態になっているのです。
お年寄りの数の多さというのは医療費の多さにも比例してくるわけですので、医療問題となってしまうわけなのです。
こうした問題を解決するためにも、財源の確保というのと同じように、健康なお年寄りが増えるような、健康管理の周知というのも大切になってくるのです。
高齢化社会と医療
投稿日時：2014-02-19 14:15
日本は現在、少子高齢化です。子供の数が少なくて、お年寄りの数がどんどん増えているというような状況です。このために、人口はゆるやかに減少をし続けていますし、何よりも問題なのが人口バランスの崩れです。
最も好ましい人口バランスは若者の数が多くてお年寄りの数が少ないというような状態です。しかし現状ではその反対となっているのです。
お年寄りの数が多くて、若者が少ないという高齢化社会が訪れており、これによって様々な問題が現れてきているのです。そのひとつが医療費です。
医療費はお年寄りの数が増えればその分増加をするというようなこととなってしまいます。そうなってくると医療費を負担するために若者たちの負担が増大するというようなこととなってくるのです。
ですから、なるべくお年寄りが病気にならずに、健康な状態で病院へ通わなくても毎日を過ごせるようなそんな健康状態を維持し続けることができるようにしていただくのが一番いいのではないでしょうか。